セミナー・インタビュー

上塚 芳郎医師に聞く、今後の病院経営に求められること

更新日:2020/3/2

(写真左より)
東京女子医科大学附属成人医学センター所長、特任教授 上塚 芳郎
ITEC病院運営研究会 代表 関 丈太郎   (アイテック株式会社 代表取締役)


近年、「サスティナビリティ」という言葉が注目を集めている。病院経営においても例外ではなく、本課題を抱える病院経営者も多いのではないだろうか。本稿では、東京女子医科大学附属成人医学センター所長、特任教授の上塚 芳郎氏にインタビューを実施。今後の病院経営における課題について話を伺った。



これからの病院運営について最も重要な3点

ITEC病院運営研究会 代表 関 丈太郎 (以下、関):今回は今後の医業経営に 求められることについてお聞きします。まず簡単に、上塚先生のご略歴を紹介させて頂きます。
1977年北里大学医学部を卒業。その後循環器医療に従事し、1987年一時父親の 開業 していた診療所の開設者を経て、1997年東京女子医科大学医学部循環器内科学講師に就任。2001年米国ハーバード大学公衆衛生大学院修士(MPH)を取得し、2005年同院の循環器内科学と医療・病院管理学の教授に就任される。厚生労働省の医療機器の流通改善に関する懇談会委員、社会保険診療報酬支払基金審査員などの要職を歴任し 2017年には同院成人医学センター所長、特任教授を務めておられます。

:様々なご経歴を踏まえ、これからの病院経営における重要なポイントをお聞かせいただければと思います。



1点目「院長のリーダーシップ」

上塚:まず一つは院長のリーダーシップです。 病院では院長がリーダ―シップを取らなければなりません。なんといっても病院を牽引して行くのは院長です。ただし、院長となる為の様々なトレーニングが必要で、それを学ぶような機会が必要ではないでしょうか。

:経営者であり、医師でもある今後の院長の位置付けについてどのようにお考えですか。

上塚:特に400床以上の病院では院長は専従化すべきです。現在、病院管理者の仕事は非常に多いわけで診療しながら院長をやるのは困難です。それとチーム医療が大切です。既に医療において医師が全て決断するという時代は終わっています。病院というところは、多職種が混在して仕事をしていますが、未だに医師の負担が多いのが実状です。その中では必ずしも医師免許が要らない仕事もあります。電子カルテ記載からオーダー、入院診断書等の記載もタスクシフティングで、医師事務作業補助者に補って貰えれば、医師の作業効率が良くなります。医師だけでは医療はできません。タスクシフティングにより互いに尊重しながら協力して行くことが必要になります。

(写真左より)
東京女子医科大学附属成人医学センター所長、特任教授 上塚 芳郎
ITEC病院運営研究会 代表 関 丈太郎



2点目「地域連携」

上塚:二つめは地域連携です。病院は地域の中で生き残って行かなければなりません。自院の役割を理解し、その地域に必要とされる医療機関でなければ生き残って行けません。

:2019年秋に厚労省が「再編統合の議論が必要」と位置付けた424の医療機関名を発表しました。色々な議論がありますが、上塚先生はどのように捉えていらっしゃいますか。

上塚:これなどは、自院の立ち位置を知る良い機会だったと思います。地域医療構想の実現に向け協議する「地域医療構想調整会議」と、都道府県における医師確保対策の具体的な実施について関係者間の協議・調整を行う「地域医療対策協議会」の二つの会議がきちんと機能すべきと考えています。


3点目「コスト削減」

上塚:三つめはコスト削減です。
医業収入を増加させることは日本の診療報酬制度上では容易ではないことについて、1987年当時、日本医師会の役員であった村瀬敏郎先生からお話を聞いたことが、医療経済に興味を持つきかっけでした。更に、当時の東京女子医科大学病院長だった細田瑳一先生に心臓検査のカテーテルがアメリカと日本では10倍の価格差があることをお聞きしました。このことが私が医療材料の内外価格差の研究を始めたきっかけとなりました。

:上塚先生が循環器内科の専門医であったことと、長年にわたり医療管理学に携わっておられたことを踏まえ内外価格差の変化についてお聞かせいただければと思います。

上塚:特に循環器医療においては、カテーテル等の高額な医療材料が多く、医業収益に対する医療材料費の占める比率が高いことから、材料費の削減が収益に大きな影響を及ぼします。
私自身も医療制度や医療材料価格の違うアメリカへの興味からハーバード公衆衛生大学院へ留学した経験があります。医療材料の内外価格差については、2002年に外国価格参照方式が導入され現在では私が研究を始めた頃と比べると価格差は縮まってきています。 そのほか、この20年あまりで起こった変化として、医療材料・医薬品の共同購入の推進や、単回使用医療材料の再製造品の使用などがあげられます。

:単回医療機器再製造が実用化されれば、医療費削減への期待は大きく、患者さんの自己負担を抑えられる可能性があります。単回医療機器再製造推進にあたる今後の課題についてお聞かせいただければと思います。

上塚:現在、私は単回医療機器再製造推進協議会に関与しています。医療材料費がこのまま増加すれば、国家財政が破綻する可能性があります。本協議会は、単回医療機器再製造について広く医療提供者、関係団体、産業界に対して正しい知識の普及や啓発、推進を行っています。単回使用医療材料の中でも、メーカー指導のもとに機器の性能と洗浄・滅菌が担保されていることが条件のうえで、再製造して再使用できるものが数多くあるはずです。
安全で質の高い医療を提供し且つ、いかに医療材料費を下げるかは今後の大きな課題です。

:本日は、今後の病院経営にとって重要なことについての方向性をお示し頂きありがとうございました。

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

PAGE TOP